フードサービス転職ガイド|飲食店の転職・求人ならフードサービス転職コンサルタント

サイトマップ ログイン

フードサービス転職ガイド

 

STEP1-転職を考えたら

「なぜ転職したいのか」整理してみる

スキルアップ、異業種への方向転換、上司・職場への不満…、転職する理由は千差万別ですが、共通して言えることは『転職が人生における大きなイベントである』ということです。

 
1.転職って簡単でおいしい?

転職で年収100万円アップ!」というような広告を目にしたことはないでしょうか?
確かにそういった転職を果たした方もいらっしゃいます。
では、全員が同じように年収アップとなるでしょうか…?
残念ながら答えは“No”です。
むしろ転職で年収がアップすることは稀なのです。

2.当然リスクが伴います

新しい物はどうしても良く見えてしまいますが、慣れ親しんだお店・企業を離れることには大きなリスクも伴います。
たとえば、これまで時間をかけて築き上げてきた上司・部下・同僚との信頼関係は、転職先でゼロから再構築しなければなりません。
同じ飲食業界であっても企業風土によっては業務の進め方が大きく異なる場合もあります。
また転職後に企業の吸収・合併が起こり、転職先が無くなってしまうなんてことも…

3.よく考えてみましょう

そうです、転職は思っている以上に大きなイベントなのです。
今一度ご自身が転職される理由や目的を考え、本当に転職がベストな選択なのかじっくりと検討することをお勧めします。
転職をしなくても、本来の目的が満たせる手段があるかもしれません。
転職は手段であって目的ではないということを忘れないで下さい。

4.転職を決めたら

既にいろいろと考えたうえで、転職を決意されたのであればそれも一つの選択です。
ただし、こんな大きなイベントを、自分で集めた情報や判断だけで決めるのはとてもリスクが高いと思いませんか?
『フードビジネス転職サポート』の転職コンサルタントは、飲食業界を中心に多くの方々の転職サポートをしてきました。企業とのつながりや業界の知識も豊富です。
最終的な判断をするのはあなたですが、その判断をする材料の一つとして『フードビジネス転職サポート』並びに、転職コンサルタントのサポートを利用してはいかがでしょうか?

 

 
 

転職のスケジュールを立てる

転職活動の期間は、人によって異なります。
在職中であれば引継ぎのことを考慮しなければなりませんし、応募する企業のスケジュールなどにも左右されます。
しかし、大まかであってもスケジュールをたてることで、履歴書や面接の準備をいつ頃までにしておけば良いか把握できます。
新しい企業で働き始めたい時期を定め、溯るように決めていくとよいでしょう。
尚、GW、お盆、年末年始のバケーションシーズンや、新卒採用・研修で人事部が忙しい3月~6月ころにかけては、選考期間が長引くことがありますのでお気をつけ下さい。

スケジュールの例
 

STEP2-転職の準備をする

キャリアの棚卸(自己分析)

 
1.そもそも転職とは

転職先の候補となる企業を決めるにあたって、ついつい自分の希望が先行してしまうことがあります。
もちろん、「次の職場で△△△業務をしたい」といった具体的な目的意識を持つことはとても重要ですが、希望する業務だけをできる企業はそうそうありません。
逆に、あなたを雇用する企業も、こんなスキルや経験を持った人材を採用したいという計画やイメージがあります。
つまり、転職とは次の公式が成り立って初めて可能となるのです。
●自分がしたいこと=募集企業での仕事内容
●自分ができること=募集企業が求めるスキル
そこで、次のようなステップでこれまでのキャリアの棚卸をして、自分がしたいこと、できることをしっかりと把握しましょう。
ちょっと面倒かもしれませんが、職務経歴書や面談の準備をするうえでもとても役に立ちます。

2.ペンを片手に棚卸&分析

ここで重要なことは、実際に書いてみるということです。
頭の中で整理しようとすると、どうしても抜け漏れが出てきてしまいます。
また、書くという作業によって自分自身の行動や経験について振り返ることができ、したいこと、できることに加えて、転職の目的が明確になっていくはずです。
尚、事実を客観的に捉えて書き出すということも忘れないでください。

まずは、これまでの業務並びに成果を、時系列もしくはプロジェクトベースなど体系立て書き出します。
成果は、自分が係る前後でどのように変化したのか、「コストを8%→5%に削減」、「昨年対比110%の売上UP」といった感じで出来るだけ具体的な数字で表現しましょう。
次に、成果を出すためにどのような行動や工夫をしたか書き出しましょう。
この時、どういったシナリオを描いて行動したかも記載することで、期待した成果を出せたかどうかを再認識できます。
加えて、期待未満の成果しか出せなかった時に、どんな反省点があり、その後どのように改善をしたのかも書き出していきましょう。
そうすることで、自分の強みと弱みを認識することができ、弱みについては改善目標を立てることもできます。

 

 
 

書類の用意

転職活動を行うためには、少なくとも以下の書類の用意が必須です。
●履歴書
●職務経歴書
ところで、職務経歴書は何のために書くかご存知でしょうか?
これまでのあなたの略歴を伝えるという答えでは90点です。
そもそも、面接は30~60分という非常に限られた時間です。
この時間をどれだけ密度の濃いものにするかということが、面接のポイントの1つになります。
職務経歴書は、面接でのディスカッションをより具体的なものとし、あなたの本当のスキルが伝えられるようなツールとしてあるべきものなのです。

『フードビジネス転職コンサルタント』では、棚卸したキャリアをまとめて入力していくだけで、履歴書・職務経歴書がPDFで作成できる便利な機能があります。(※履歴書・職務経歴書は手書きである必要は全くありません。)
また、転職コンサルタントが書き方の指導もしてくれますので、"勝てる"履歴書・職務経歴書を作成することができます。是非ともご活用ください。

 

求人情報を探す

飲食業界専門の転職サイトである『フードビジネス転職コンサルタント』でお探し下ください。
様々な飲食企業の求人情報が掲載されております。

 

コンサルタントに相談する

「はじめての転職で何もわからない」、「いつから活動を始めれば良いか?」、「効率よく求人案件を探したい」、など、転職にかんする疑問や希望は人それぞれです。
そんな場合は、どんな些細なことでも構いません、転職コンサルタントにご相談ください。
「フードサービス転職コンサルタント」の転職コンサルタントたちは、転職サポートのプロフェッショナルであることもさることながら、自身が飲食企業に勤めて店舗で働いていた経験もあるので、あなたの悩みに的確なアドバイスをしてくれるでしょう。

 

STEP3-面接を受ける

基本の『き』

基本的なことですが、「第一印象」は良いに越したことはありません。
せっかく素晴らしいスキルを持っているのに、変なところで減点されるようなことは避けたいですよね。
服装、髪型などの身だしなみは整えて面接に挑みましょう。あとは、明るく元気良く話せばOKです。
また、求人情報の内容や、募集企業の事業内容や企業理念など、企業のHPで収集できるような情報は面接前に頭に入れておきしょう。
あなたがその企業に入りたいと熱意を伝えるうえでも必要な情報です。

 

面接にのぞむ

 
1.面接はお見合い

「想定問答集を用意しましょう。」 こんなフレーズをマニュアル本やサイトで見たことありませんか?確かにある程度決まりきったことに対する回答は用意しておいてもよいでしょう。
ただし、「面接は試験ではない」ということを忘れないでください。
例えるならばお見合いといったところでしょうか(笑)
面談とは、ディスカッションによって、企業と人材が互いに求める部分を満たすことができそうか、雇用関係を結ぶことでWin-Winの関係が成り立つかといったことを見極めるための場なのです。
そう、あなたが企業を見極める場でもあるのです。

2.面接担当者が着目するポイント

面接担当者の方は既に履歴書・職務経歴書であなたのバックグラウンドを大筋理解しています。
よって面接で同じ事を話しても何の意味もありません。
担当者が面談で見極めたいのは、あなたのやる気、人となり、思考パターンなどです。

3.どうすれば伝わるか?

ここで、あなたが面接担当者であると仮定してみてください。
長所は何かと転職希望者へ質問したところ、「リーダーシップです」という答えが返ってきたとき、あなたはどう思いますか?
その人が本当にリーダーシップをもっているのかどうか全くわからないですよね。
初対面の人に自分のことを伝えるためには、相手に自分という人間をイメージさせることが重要です。
そのためにはまず具体的なエピソードと共に説明するということです。
「昨年まで店長として働いていた新宿店で、15人のスタッフを…」といった感じでその時の状況を話すことで、聞く側もそのシーンをイメージできます。

4.さらにうまく伝えるには

もう一つ重要なのが、ただ事実(エピソード)を伝えるだけではなく、そのときに自分がとった行動、その行動をとった理由などを織りまぜて話すという点です。
これには、あなたがどういった思考パターンで行動しているかを相手に伝えることが出来ます。
さらに、結果から何を学び、その後どのように活かしたかを伝えらればパーフェクトです。
よって、常に成功談だけである必要はありません。
要は、あなたが何を思って、どう行動し、その後改善できたかということが具体的に伝わればいいのです。
一見難しいことのように聞こえるかもしれませんが、実は自分が行ってきたことを伝えているだけなのです。
よって、そんなに難しいことでないはずです。
ただし、人の記憶なんてとても曖昧です。いきなり話せといわれても話せるものではありません。
そこで、必要になるのが棚卸で行う作業です。
これまでの経験を思い出しながら書くという作業によって、面接で質問をされた時に、用意された問答集の文章ではなく、自分の言葉で相手に伝えること出来るはずです。

 

 
 

STEP4-内定が出たら

条件確認

内定の連絡があったら、まずは入社条件を確認します。
入社してから話が違うということを避けるために、勤務地や待遇などの条件面については、選考中の時の内容と相違がないか確認する必要があります。
内定通知書などの書面でしっかりと確認してください。
相違が見つかった場合や、書面が発行されないときには、すぐに転職コンサルタントに相談してください。
給与などの待遇面について希望があれば、あなたに代わって転職コンサルタントが企業と交渉してくれます。
とはいっても、相場というものがあるのであまりムチャな希望は避けてくださいね。

 

辞退

内定がでたものの何らかの事情で辞退をする場合も、転職コンサルタントに伝えてください。
あなたに代わって企業へ伝えてくれます。
こういった伝えにくいことも転職コンサルタントが代行してくれるのでとても便利です。

 

STEP5-転職先が決まったら

退職の意向を伝える

退職を決めたら、速やかに直属の上司に退職の意思を伝えましょう。
法律上は、退職の2週間前に意思表示をすればいいことになっていますが、中には、退職届の提出期限を就業規則で規定している企業もあります。
業務引継ぎのために1ヶ月前と定める企業は多いようです。

幸か不幸か、あなたを必要として強い引き留めにあう場合もあります。
「あと3ヶ月いてくれ」などと言われても、そう簡単に決意を変えてはいけません。
これまでお世話になった上司からの頼みで断りづらいのはやまやまですが、新しい職場ではあなたの加入を心待ちしています。
これまで働いた企業への恩返しのためにと、入社時期の延期を申し出たことで内定が取り消される恐れもあります。
転職を決めた以上は下手なやさしさや後悔は無用です。誠実に退職の意思を貫き通しましょう。

 

諸手続きを行う

 
1.返却するもの、受け取るもの

退職の際には、企業から貸与されているものは全て返却します。
また、逆に受け取るものもあります。

返却するもの 受け取るもの
・健康保険被保険者証
・ 社員証などの身分証明書、社員章
・ 名刺
・ 通勤定期券
・ 制服
・ 事務用品
・ 鍵、パソコンなど
・ 雇用保険被保険者証
・ 源泉徴収票
・ 年金手帳
・ 離職票
2.保険や税金の手続き

退職後すぐ次の会社への入社が決まっている場合は手続きは簡単ですが、それ以外の場合は自分で対応しなければなりません。
ここでは基本的な情報のみお伝えします。分からないことがあれば、前職の総務部等の担当者に確認しましょう。

1.転職先が決まっている場合

健康保険 今の会社に健康保険被保険者証を返却するだけです。
転職先ではその会社の健康保険に加入できます。
雇用保険 退職時に今の会社から受け取った「雇用保険被保険者証」を、入社後速やかに転職先の総務担当部署へ提出します。
年金保険 退職時に今の会社から受け取った「年金手帳」を、入社後速やかに転職先の総務担当部署へ提出します。
税金 退職時に今の会社から受け取った「源泉徴収票」を、年末調整までに転職先の総務担当部署へ提出します。

2.転職先が決まっていない場合

健康保険 2つの手段があります。
1つ目は「国民健康保険」への加入です。お住まいの地区を管轄する市町村の役所・役場で、退職日の翌日から14日以内に手続きをします。
2つ目はこれまで勤めていた会社の健康保険を任意継続する方法です。
会社が所属している健康保険組合もしくは、お住まいの地区を管轄する社会保険事務所に、退職の翌日から20日以内に申請します。
(※但し、前職の健康保険に2ヵ月以上継続して加入していない場合に限ります。)
雇用保険 退職時に今の会社から受け取った「雇用保険被保険者証」と「離職票」を、速やかにお住まいの地区を管轄するハローワーク(公共職業安定所)に提出し、求職の申し込み、失業給付金の受給申請をします。
なお、失業保険の給付には条件がありますので、詳しくはハローワークへお問い合せください。
年金保険 国民年金に加入しましょう。
(退職時に今の会社から受け取った「年金手帳」を持参し、お住まいの地区を管轄する市町村の役所・役場で、退職日の翌日から14日以内に手続きをします。
税金 お住まいの地区を管轄する税務署で確定申告を行います。